宿泊業界ではこんな課題が増えています

　◎応募が集まらず慢性的な人手不足

　◎インバウンド対応ができるスタッフの不足

　◎外国籍人材の採用方法がわからない

　◎採用しても定着しない

その結果…、

　◎サービス品質の維持が難しい

　◎現場スタッフの負担が増える

だからこそ今、求められているのが
「日本語力の高い外国籍人材」です

　◎日本語と日本文化を専門的に学習

　◎日本企業で働きたい意欲が高い

　◎卒業時点でN2レベルの日本語力

日本社会への理解も高く職場への適応力に優れています。

専門サポーターが第三者の視点で定期面談を実施し、企業と人材の間に生じやすい文化的な誤解や不安を早期に解消します。

貴社の管理工数を削減しつつ、人材の長期的な定着を支援する体制を構築します。

40年の人材ビジネス実績を持つ広済堂グループとして、法令を厳守した手続きと、厳格な審査基準で選定した海外教育機関との連携を徹底。

在留資格手続きも、提携行政書士により確実かつ健全に対応し、採用リスクを排除します。

UNIVERSITIES

母国でも競争率の高い大学で日本語を専攻した学生は、学習能力や理解力が高く、基礎力がしっかりしています。

専門性と吸収力を兼ね備え、入社後の成長も期待できる人材です。

日本語や日本文化への強い興味から学習を続け、日本企業で働きたいという明確な意志を持っています。

志望度が高いため就業意欲が安定し、入社後の定着にもつながりやすい点が魅力です。

日本語学科の学生は卒業時点でN2相当の語学力を持ち、日常会話や業務上の基本的なコミュニケーションが可能です。

入社初期からスムーズに仕事を進められる安心感があります。

主に企画、通訳・翻訳、マーケティングなど、専門的・技術的な業務に従事します。宿泊業界では、フロントでの通訳業務や、特定技能人材の教育・マネジメント業務などに従事する例が多く見られます。在留期間に上限はありません。

※ゲストの送迎、客室清掃、配膳、食器洗いといった業務は単純労働と見なされるので従事できません。

「技術・人文知識・国際業務」では従事できないとされている、接客、フロント、清掃、料飲サービスの提供など、宿泊施設での現場の幅広い業務に就くことができます。

在留期間は最長5年です。

本採用に先立ち、ご検討期間を設けたい場合は……

海外の大学に在籍する学生が、在学中に日本の企業で教育目的の実務研修（インターン）を行うための在留資格です。在留期間は最長1年です。

宿泊業界では、技人国と同等業務が原則認められています。

インターン後は「特定技能」や「技人国」へ切替が可能です。